楽々毎日百円投資術

S&P500時価総額第15位のホームデポ（Home Depot Inc.）を調べます。日本で言うところのホームセンター、家電量販店、家具屋を合わせたようなお店です。アメリカ、カナダ、メキシコに計2,200店舗ほどを展開している小売業です。

米国株式指標S&P500第14位、JPモルガン・チェース（JPMorgan Chase & Co.）について調べてみました。設立はなんと1799年です。法人向け融資をJPモルガン、中小企業及び個人向け融資をチェースという名称で行っています。

グラボと言えばGeForce、GeForceと言えばNVIDIA。米国株式市場S&P500において時価総額第12位のNVIDIA（エヌビディア）を取り上げます。世界で最初にグラフィックスプロセッシングユニット（GPU）を発明した会社です。

今回はマスターカードを取り上げます。ビザと双璧をなすクレジット決済システムの国際ブランドです。株価335.01ドル（2020年9月4日20:04）時価総額：約3,325億ドル

今回は世界最大の小売企業ウォルマートを取り上げます。本部はアメリカ、アーカンソー州にあります。ワンフロアー、レジを一か所に集中（スーパーセンター）して人件費を極力削る。コストカットすることで商品を安く提供することをモットーとしています。

2019年秋から、日本の株式売買手数料が一日の約定代金合計50万円まで実質無料になりました。例えば松井証券の場合ですと以下の内容です。国内株式・現物取引1日の約定代金合計額（税抜）50万円まで0円、100万円まで1,000円

世界中の証券取引所同様、東京証券取引所では値幅制限というシステムがあります。前日終値を基準に極端な値動きを防ぐためにあります。世の中には過剰に反応する人の割合がとても大きいので、高くなるにしろ安くなるにしろ行き過ぎることがあります。

2037年まで予定されていたつみたてNISAが5年間延長、2042年までとなりました。5年延長というのはとても大きいですよね。今年2020年に二十歳になる人が42歳になるまで利益・配当に対して非課税で投資信託を積立できるわけです。

残念ながら予定通り廃止となるジュニアNISAですが、2023年廃止ということは2020年9月現在残り3年以上運用できるということですよね。しかも年80万円の投資に対して、配当も利益も非課税なのですよ。今からでも始めた方が良くないですか？